在庫評価方法の種類

在庫を抱える企業は、少なくとも期末には必ず棚卸をし、在庫金額や売上原価を確定する処理を行います。在庫金額を決定するための評価基準はいくつかパターンがあり、同じ製品を同じ数量保有しているケースであっても、企業によって在庫金額が異なる場合があります。
在庫評価方法は大きく「原価法」と「低価法」の2つに分類され、それぞれ6種類の在庫評価方法が存在します。「低価法」は「原価法」によって得られた単価と時価を比較し、価格の低い方を採用するものです。
今回は、その6種類の在庫評価方法について解説します。

1.個別法

個別法は、仕入時の価額で評価する方法です。この方法では、実際にかかった金額で在庫管理が可能になることがメリットとして挙げられます。
個別法は、不動産や貴金属類などの個別性の高い商品に適した在庫評価方法であるため、同一製品を大量に製造する業種には不向きな評価方法であると言えます。

2.先入先出法

先入先出法は、「モノは仕入れた順に使用されるものである」という考えに基づいた評価方法です。特に食品を扱う業種では、この考え方と実際のモノの受払は非常に近いものになっています。
デメリットとしては、物価の変動を受けやすいことが挙げられます。仕入商品の価格が高騰した場合、しばらくは元の仕入単価を採用するため、一時的に利益が多く計上されてしまいます。
また、かつては「後入先出法」も存在しましたが、現在ではこの方法は認められていません。

3.総平均法

総平均法は、会計期間における平均仕入単価を売上原価、期末在庫評価額とする方法です。次のような計算式で求めることができます。

　期末棚卸額＝（期首棚卸額＋期中取得棚卸資産評価額）÷（期首棚卸数量＋期中取得棚卸資産数量）×期末棚卸数量

計算自体は非常にシンプルなものですが、他の評価方法とは異なり、一定期間経過しなければ計算できない点がデメリットです。

4.移動平均法

移動平均法は、先ほどの総平均法に近しい在庫評価方法です。総平均法では一定期間が経過した後に平均仕入単価を算出する特徴がある一方で、移動平均法では資産を仕入れる度にそれを計算し直すという特徴があります。
使用・販売された資産の単価をリアルタイムに近い状態で把握できるメリットがありますが、頻繁に求められる単価算出の計算にかかる労力は、他の評価方法の比ではありません。

5.最終仕入原価法

最終仕入原価法は、その文字の通り、最後（最も期末に近い日）に仕入れた際の単価を原価として採用する方法です。単価を算出するための計算は一切必要なく、純粋に期末棚卸数量との掛け算を行うだけなので、非常に計算が簡単です。
なお、企業が税務署に対する棚卸資産の評価方法の届け出を行わない場合には、自動的に最終仕入原価法が採用されることもあり、多くの中小企業がこの評価方法を用いています。

6.売価還元法

売価還元法は、値入率等が類似している商品をグループとして捉え、それぞれのグループの期末における売価の合計額に原価率を掛けることで得られる取得価額で評価する方法です。これまでの評価方法とは異なり、売価が影響する点が大きな特徴です。百貨店やスーパーマーケットなど、取扱商品数が多くなりがちな小売業で広く採用されています。

最後に

今回は6つの在庫評価方法についてご紹介しました。販売管理システムでは、採用した在庫評価方法に基づいて自動計算をしてくれるため、リアルタイムな在庫金額を把握することができます。業種や取扱商品によって最適な評価方法は異なるので、それぞれの特性を把握し、自社の在庫評価を見直してみてはいかがでしょうか。